歯科医院の多拠点比較|予約・キャンセル・来院率をそろえる方法

歯科医院の多拠点比較|予約・キャンセル・来院率をそろえる方法

DX・デジタル

歯科医院の多拠点比較は、予約件数をそのまま並べる前に、対象期間、診療体制、集計ルールをそろえるところから始めます。違う条件で算出した率に順位を付けても、拠点ごとの改善点は分かりません。

本記事では、すでに運営している本院・分院の予約、キャンセル、来院を同じ条件で見る方法を提案します。新規分院の立ち上げ手順ではなく、比較資料の作り方に範囲を絞ります。以下の数値は説明用の架空例です。

最初に比較する条件を一覧にする

各拠点の診療日数、診療時間、稼働しているチェア、担当者の勤務時間、主な診療内容を同じ表へ記載します。設備としてチェアがあっても担当者が不在で使えない時間は、診療可能な時間と区別します。

データの締め日時もそろえます。片方が月末確定値、もう片方が月末時点の仮集計では、後から登録したキャンセルなどの差が生じます。修正が入ったときは、確定日と修正理由を残し、配布した資料も必要に応じて差し替えます。

予約・キャンセル・来院の母集団を合わせる

比較表には、来院予定日が当月にある予約を集めるなど、共通の基準を決めます。受付日が当月の予約を片方に使い、来院予定日が当月の予約をもう片方に使わないようにしましょう。

この例では、予約一件を一単位とし、患者都合キャンセルを事前・当日・無断に分けます。日時変更と医院都合の変更は独立して記録し、元の予約をどの区分で残すかも統一します。来院率は、同じ母集団のうち来院して診療を実施した予約の割合、と定義します。

日本医療機能評価機構の計測資料は、計測に必要なデータや分母・分子を明記しています。歯科医院間の予約比較でも、結果の数値に先立って定義を共有する参考になります。

規模の差は一日当たりの数字と率を併記する

次の架空例ではA院の予約件数はB院の2倍ですが、診療日数と規模も異なります。

比較項目

A院

B院

診療日数

20日

10日

当月来院予定の予約

600件

300件

診療日当たりの予約

30件

30件

患者都合キャンセル

48件

18件

キャンセル率

8%

6%

予約の総数だけでは、B院の受付が弱いとは言えません。また8%と6%の差が、そのままスタッフの対応品質の差とも限りません。まず母集団や入力漏れを確認し、次に診療内容や時間帯を分けて見ます。

チェア時間当たりの予約量を見る場合も、時間を長く使う診療と短い診療の違いを考慮します。予約件数だけを増やす目標は、患者への説明や必要な診療時間を圧迫しないよう注意が必要です。

診療内容の違いは同じ層を分けて見る

「補正」と聞くと複雑な計算を想像しますが、最初は初診・再診、メンテナンス・その他など、自院で区別できる層ごとに見る方法があります。メニュー名が異なる場合は、比較用の分類へ対応付けます。

架空の例として、両院とも初診のキャンセル率が10%、再診が5%だったとします。初診の構成がA院で半数、B院で2割なら、全体の率はA院7.5%、B院6%です。全体差があっても、各層の率は同じという状況が起こります。

分類を増やしすぎると件数が少なくなるため、比較の目的に必要な切り口だけ使います。少数の患者が特定されやすい表を広く配布せず、会議では必要な集計へまとめる方法を選びます。

数字の差を運用の確認につなげる

差を見つけたら、入力基準、案内方法、予約確定時の確認、担当者配置の順に実務をたどります。「良い院のやり方だから全部導入する」ではなく、何をいつ行っているかを具体的に聞き取ります。

例えば未予約者への連絡に差があれば、対象者を抽出する日、予約済みを除く時点、未達時の処理を比べます。一方で、患者層や受付体制が違う場合は、そのまま横展開しない判断も必要です。

月次レポートには差の理由と次の確認を残す

資料は「比較条件」「共通指標」「差が出た層」「実務で確認すること」「試す変更」の順にまとめます。上位・下位という表現より、今回の比較で確認できた差と、まだ分からない点を記載します。

好事例は一つの拠点で限定して試し、実施できたかを確認してから広げます。率の変化だけでなく、受付の作業時間や患者からの問い合わせも見れば、別の負担が増えていないか点検できます。

よくある質問

率なら医院の規模を気にしなくてよいですか?

率でも患者構成や分母の件数によって見え方が変わります。件数と条件を併記し、少数の上下だけで評価しないようにします。

診療メニューが違う場合は比較できませんか?

共通して分類できる範囲で比較します。対応付けができない診療は無理に合算せず、院別の推移として確認します。

本部の資料に患者一覧を付ける必要はありますか?

集計の目的であれば、まず個人を並べない資料で足りるか検討します。個別確認は目的と閲覧範囲を決め、院内の情報管理規程に従います。

出典

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Selectdays カスタマーサクセス担当

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